フルリモートでも住む場所は自由じゃない？理由と具体例を現役フリーランスエンジニアが解説

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悩む人

フルリモートだと住む場所ってどこでもいいんだよね？

実は勤務先によっては居住地の制限があります！
フルリモートで2年以上働いている私が詳しく解説しますね！

きい

この記事を書いた人

• エンジニア歴４年のフリーランスデータエンジニア
• 高卒工場勤務からエンジニア転職
• ３年目でフリーランスになり年収1000万↑達成
• フルリモ歴２年、２児の育児中

フルリモートのタイプ

1.居住地は海外でもOK

実はかなり数が少ないのが海外在住でもOKのパターン。

時差やセキュリティの問題もあり、フルリモートであっても居住地は国内限定としている企業が多いです。

海外在住でも働けるのは正社員よりも業務委託などのフリーランスの方が案件が見つけやすいです。

エンジニア案件中心にはなってしまいますが、フリーランス案件を探すにはフリーランスエージェントを利用すると便利です。

基本的にどのエージェントも利用は無料で、Midworksなどは福利厚生が充実しており、フルリモート案件も多いで特におすすめですよ。

Midworksの詳細はこちら

ITフリーランスエージェント「Midworks」についてもっと詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください！

また、フルリモートの海外移住についてはこちらの記事で解説しています。

海外移住の際に必要なこともご紹介しているので、気になる方はぜひご覧ください！

2.居住地は国内ならどこでもOK

大手でも、国内であればどこに住んでもOKという企業もあります。

地方移住や実家の近くへの移住などもできます。

ただし、会社全体として全国どこでもOKであっても、部署によってルールが異なることもあるので入社前に確認しておくのが無難です。

また、フルリモート企業として有名だったLINEヤフーがフルリモートを撤廃したことからも分かる通り、会社の方針が大きく変わることもあります。

どこに住んでもいいという方針であっても、方針転換により現実的に難しくなる可能性も十分あるので、もし今勤めている会社にいられなくなってもすぐ仕事を見つけられるように、副業をしたり、スキルを身につけておいたりすると安心ですよ。

エンジニアはフルリモート案件がとても多いので、地方移住しても安定して収入を得たい方にはおすすめです。

国内であればどこでもOKという場合には、地方移住して生活コストを下げたり、地元に戻ったり、自然がいっぱいのところで子育てをしたりといった生活も可能です。

自治体によっては移住による支援が受けられることもあり、地方移住は金銭的にも助かることが多いです。

地方移住のメリット、デメリットはこちらの記事にまとめたので、よければご覧ください。

3.居住地はオフィスから一定の距離以内に制限

フルリモートでも、何か緊急事態が発生してオフィスに出勤しないといけない場合に備えて居住地をオフィスから一定の距離以内に制限する企業が多いです。

たとえば「始発に乗れば10時までにオフィスに到着する距離以内」といったものや、「オフィスから何km以内」といった制限が挙げられます。

こういった場合も距離の制限は部署によって異なることが多いです。

「始発に乗れば10時までにオフィスに到着する距離以内」といった制限であれば、新幹線を使えば実質居住できるエリアはかなり広範囲になることもあるので、「離島に住みたい」「北海道に住みたい」といった希望がないのであれば、そこまで支障にならないかもしれません。

また、このような制度は柔軟な場合もあり、家族の介護や看護など特別な事情がある場合に限りオフィスからの距離が制限されないこともあります。

ただし、これも上司や部署の方針によって大きく変わることがあり、実際入社してみないとどこまで柔軟か分からないというのが現実です。

将来的に引越しを考えている方などは、内定が出てから人事の方に聞いてみるのも良いでしょう。

4.特別な理由があれば居住地はどこでもOK

持病や介護、育児など、特別な理由がある場合にのみ居住地の制限を設けない企業も存在します。

そういった企業は本来、居住地をオフィスから一定の距離以内に制限している場合が多いです。

この場合は入社・契約前にあらかじめ「事情があるので居住地が遠方になるが問題ないか」ということを必ず確認しておきましょう！

また、遠方に住まないといけない特別な理由がなくなった場合は引越しを要求される場合もあります。

将来オフィスの近くに引っ越すことも念頭に入れてライフプランを組み立てておくことをおすすめします。

フルリモートでも居住地が制限される理由

緊急時にオフィスで仕事ができる体制にしたいから

企業が居住地の制限を設けている理由は様々ですが、何か起こったときにオフィスに駆け付けられるようにしておきたいというのが主な理由です。

IT企業などだと特にオフィスじゃないと解決できないことはあまりないように感じてしまいますが、不測の事態に備えてオフィスに集合できる体制を整えたいという企業は多いです。

在庫がある企業だと特に、緊急時はオフィスに集まって作業をするということも発生しやすいです。

セキュリティ上の理由

居住地を国内に制限している企業は、セキュリティ上の課題や時差、通信環境、税金の問題を理由に制限していることが多いです。

機密情報を扱わなかったり、Web会議を行わなかったりする仕事であれば海外在住でもOKなことがあります。

顧客データなど個人情報を扱う企業は特に、セキュリティに慎重なので居住地は基本国内に制限されていることが多いです。

また、国によってもセキュリティの信頼度が違うので、「A国在住はOKだがB国はNG」というように国によっては居住を認めている場合もあります。

海外在住を認めていない理由が「セキュリティ上の問題」という場合は、今後も海外在住が認められる可能性は低いでしょう。

時差を理由にしている場合は、台湾や韓国、シンガポール、オーストラリアなど、日本と時差が小さい国であれば認められる可能性もあります。

これから海外移住して日本企業でフルリモートの仕事をしたいと考えている方は、時差も考慮して移住する国を決めると仕事を探しやすいかもしれません。

フルリモートで働く方法

フルリモートで働くには、主に下記の2つの方法があります。

• フルリモートの企業で社員として働く
• フリーランスとしてフルリモート案件のみを受注する

それぞれについて解説します。

フルリモートの企業で社員として働く

フルリモートの企業は一時期と比べると減ってきてはいるものの、リクルートやメルカリなど、まだまだ大手企業含め存在します。

LINEヤフーがフルリモートを撤廃したり、GAFAMもオフィス出社を進めていたりと今後フルリモート企業はますます減っていく可能性は大いにあります。

ただし、フルリモートという働き方は魅力的で、優秀な人材を集めやすくもあるので、フルリモート企業が0になるということは考えにくいです。

どうしても今後もフルリモートで働きたいという方は、万が一ご自身が勤める会社がフルリモートを撤廃した場合に備えて、フリーランスとして働ける準備をしておくのもおすすめですよ。

副業OKの企業であれば、今のうちに独立後の仕事のあてを探しておくと安心です。

副業の第一歩として、まずはココナラなどでスキルの出品をしてみましょう！

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フリーランスとしてフルリモート案件のみを受注する

フリーランスのフルリモート案件も減ってはいるものの、探すのが難しいほどではなく、特にエンジニアやライターであればすぐ見つけることができます。

クライアントが遠方の場合などは特に、まだまだフルリモート案件が多いです。

フリーランスとしてリモート案件を探すには、エージェントに登録するのが簡単でおすすめです。

エージェントの利用は無料で、個人では探しにくい案件も多く取り扱っていますよ！

リモート案件を探しやすいおすすめのエージェントを下記にまとめたので、よければ参考にしてください！

まとめ

フルリモートと一口に言っても、居住地の許容範囲は様々ということがお分かりいただけたかと思います。

LINEヤフーのフルリモート撤廃からも分かるように、フルリモート自体が縮小しているというのも現実です。

それでも私自身フルリモートのフリーランスエンジニアとして2年以上働いていて、フリーランスエンジニアであれば居住地を制限されないことも多いなと感じています。

フリーランスエンジニアという職業は、自由なライフスタイルを送りたい方にはとてもおすすめですよ。

最後までお読みいただきありがとうございました！