リモートワークが減少傾向にある理由とは？企業・業種別の動向まとめ

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悩む人

リモートワークが減少傾向って聞いたんだけど、理由は何なの？

経営者の出社回帰志向の増加や、セキュリティの問題、生産性の問題など理由は様々です！
詳しく解説しますね！

きい

この記事を書いた人

• エンジニア歴４年のフリーランスデータエンジニア
• 高卒工場勤務からエンジニア転職
• ３年目でフリーランスになり年収1000万↑達成
• フルリモ歴２年、２児の育児中

リモートワーク減少の理由

経営者の出社回帰志向

コロナ禍により浸透したリモートワークですが、経営者によっては対面によるコミュニケーションの価値を高く評価し、出社回帰に踏み切る方も多いです。

世界的な大企業であるGoogleもいち早く出社回帰をしている通り、やはり対面で働くというメリットが評価されているようです。

生産性や評価の課題

リモートワークになると、正直なところサボれてしまいます。

もちろん高く評価され、スキルアップ・キャリアアップをしていくのであればサボらずしっかり仕事をする必要がありますが、残念ながら「クビにならなければそれでOK」と考える人もいるのが事実です。

そのため、経営者としては生産性を上げるためにリモートワークの廃止を選択することもあります。

また、管理職が部下を評価する際、対面よりリモートワークの方が課題を感じやすいです。

セキュリティの問題

リモートワークの際は、基本的に自宅やコワーキングスペースなどのWi-Fiを使うことになります。

会社のWi-Fiと違ってセキュリティレベルが担保されていなかったり、時にはセキュリティが脆弱なパブリックのWi-Fiを利用してしまう従業員がいたりと、問題が多いです。

特に個人情報などを取り扱う会社の場合は、セキュリティ上のリスクから出社回帰をすることがあります。

新入社員の育成課題

リモートワークの場合は、どうしても新入社員の育成難易度が上がります。

直接会わないと信頼関係を築くのに時間がかかってしまいがちな上、すぐ質問できる環境ではないのでキャッチアップが遅れるというデメリットもあります。

私自身、フルリモートと対面両方でOJTの経験がありますが、正直なところ対面の方が早く仕事を覚えられました。

とはいえ育成期間終了後も継続して対面である必要性はあまり感じません・・・

業種別のリモートワーク継続

業種別に見ると、リモートワークの導入率はかなり差があります。

IT業界、情報通信業などは依然としてリモートワークができる企業が多いものの、金融業や保険業など、より情報セキュリティレベルが高い業界では出社回帰の動きが一部見られます。

また、そもそもコロナ禍でもリモートワークが難しかった製造業、建設業、医療・介護業界はリモートワーク導入率は他業種と比べてかなり低いです。

エンジニアであれば業種関係なくフルリモートの求人がいまだに多いです。

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企業のリモートワーク動向

LINEヤフー

長らくフルリモートを導入していたLINEヤフーですが、2024年12月にフルリモートを廃止しました。

ただし、原則月1回以上の出社となるので、リモートワークできる日の方が圧倒的に多いのには変わりないようです。

富士通

富士通は2021年に「Work Life Shift」を掲げリモートワークを推進していたものの、2023年には週2〜3日出社のハイブリッド型に移行しました。

リモートワークが完全に廃止になったわけではありません。

サイバーエージェント

サイバーエージェントもリモートワークを取り入れていたものの、全社での出社体制に回帰したようです。

クライアントワークなので、出社した方が柔軟に対応しやすいのかもしれませんね。

ホンダ

ホンダもリモートワークから2023年春以降、原則オフィス出社の方針になったそうです。

メーカーは実際の商品を見たり触ったりする機会も多いと思うので、出社の方が便利なのかもしれません。

まとめ

リモートワークは一時期と比べて減少傾向にあります。

とはいえハイブリッド型で働ける企業はまだまだ多く、特にIT業界などが狙い目です。

最後までお読みいただきありがとうございました！